「営業担当者はがんばっているのに、なぜか組織全体の成果が上がらない」
「エース社員に頼りきりで、若手がなかなか育たない」
多くの経営者や営業責任者が、このような課題に直面しています。
もはや、個人のスキルや精神論だけで営業力が向上する時代は終わりました。真の営業力強化とは、感覚や経験だけに頼るのではなく、「個人のスキル」と、それを支える「組織の仕組み」の両面からアプローチすることです。
この記事では、多くの企業が陥りがちな「営業力が低い組織の5つの共通課題」を明らかにします。その上で、組織全体の営業力を底上げするための7つの戦略的アプローチと、明日から現場で使える8つの個人スキルを、具体的な手順とともに解説します。
最後まで読めば、今すぐ取り組むべき課題と、持続的に成果を出し続けるための具体的な道筋が明確になるはずです。
ここでは、現代ビジネスにおける営業力とは何を指すのか、そしてなぜ今多くの企業でその強化が求められているのかを解説します。
「営業力」とは、単に個人の営業スキルを指すのではなく、「個人」と「組織」が掛け合わさった企業単位での総合的な営業の能力です。具体的には、個人の営業スキルとスキルを最大限に活かす組織の仕組みが両輪となって機能します。
なぜなら、ひとりの優れた営業担当者の才能だけに頼るやり方では、その人が異動したり退職したりした途端に、会社の業績が揺らぐからです。そうなると、組織として継続的に成果を出し続けられません。
具体的には、「個人の力」と「組織の力」は以下を指します。
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個人の力 |
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組織の力 |
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会社を持続的に成長させていくためには、個人のスキルアップと同時に、組織全体の仕組みをバランス良く強化していく視点が必要です。
今、多くの企業で営業力の強化が急務とされているのは、顧客の購買行動が根本的に変わったからです。具体的には、以下の3つの変化が挙げられます。
かつて、顧客は営業担当者から情報を得て商品を選んでいました。しかし、2024年に株式会社wibが行なったBtoBセールスの購買決定に関する独自調査によると、BtoBの意思決定者の84%が、最初の営業ミーティングの前にはすでに応募候補の企業を絞り込んでいます。
企業のウェブサイトや比較サイト、専門家のレポートなどを通じて、営業担当者と会うことなく情報収集を終えているのです。
購買の意思決定も複雑化しています。特に高額な契約になるほど、社内の多くの部署が関わるグループ購買が一般的です。営業担当者は、ひとりの担当者だけでなく、複数の関係者全員を納得させなければなりません。
こうした状況は、営業担当者の役割を大きく変えました。顧客は基本的な商品説明を求めていません。なぜなら、すでに調査済みだからです。
顧客が求めているのは、自社の複雑な課題を解決してくれる、専門家としての具体的な提案です。
このように、顧客の変化に対応できなければ、商談のテーブルに着くことすら難しくなっています。今後は新しい時代に対応できる営業力への変革が、企業の生き残りのために求められています。
営業力を強化すると、売上向上以外にも多くの効果やメリットが得られます。ここでは、代表的な2つのメリットを解説します。
売上だけでなく、組織の体質そのものを強くする効果を見ていきましょう。
営業力を強化する目的は売上の向上ですが、効果はそれだけではありません。具体的には、以下の3つのメリットがあります。
営業力が高い組織は、顧客が本当に困っている内容を見つけ出し、的確な解決策を提示できます。顧客との間に深い信頼関係が生まれれば満足度も高まり、リピート購入や長期契約につながるでしょう。
また、成果を出すための仕組みが整うと、社員は非効率な業務から解放され、顧客への価値提供に集中できるようになります。仕事への誇りややりがいが生まれ、離職率低下や生産性向上などの形で表れるでしょう。
さらに、営業力が強化されると「あの会社の提案は信頼できる」という評判が市場に広がり、企業のブランド価値が向上するでしょう。指名での問い合わせが増え、広告などに頼らなくても新規顧客の獲得が期待できます。
3つのメリットは、企業の収益性を改善する強固な土台です。
組織全体で営業力強化に取り組むと、会社の文化そのものが良い方向へと変わります。個人の力に頼る「個人プレー」中心の文化から、チーム全体で成果を出す「チームプレー」の文化へと組織が生まれ変わります。
なぜなら、営業の標準化や、情報共有の仕組みを整える過程で、トップセールスの頭の中にしかなかった成功体験やノウハウが、組織全体の共有財産に変わるからです。これは最終的に、営業は個人の仕事ではなく「組織全体で行うもの」という根本的な認識の変化が起こり、真の営業力強化が達成されます。
たとえば、成功事例だけでなく失敗談もチームで共有され、組織全体の学習スピードが上がります。勘や経験だけでなく、データに基づいた客観的な話し合いが活発になり、部門の垣根を越えた協力も生まれやすくなるでしょう。
さらに、マーケティング部門から営業、そして顧客を継続的にサポートするカスタマーサクセス部門までが一貫した情報をもとに連携することで、顧客への価値提供を向上させます。オープンで協力的な組織文化は、優秀な人材が「この会社で働きたい」と感じる魅力にもつながります。
ここでは、営業組織の成長を妨げる、組織と個人に共通する課題を解説します。
まずは、自社がどのような課題を抱えているのかを客観的に把握しましょう。
会社の成長が停滞している場合、営業組織は以下の5つの典型的な課題を抱えているケースが少なくありません。以下が組織の成長を阻害する要因です。
これらの課題の背景には、多くの企業が陥りがちな2つの構造的な問題が潜んでいます。
ひとつは、部門間の連携不足です。営業活動を効率化するために、マーケティング、インサイドセールス、フィールドセールスのように役割を分担する企業が増えています。
しかし、それぞれの部門が自分たちの目標だけを追い求めてしまうと、部門間に壁ができてしまい、顧客情報がうまく引き継がれません。結果として、顧客は何度も同じ説明をさせられるなど、スムーズな体験を得られなくなります。
もうひとつは、SFA/CRMなどのITツールがうまく使われていないという問題です。管理職は「部下の行動を管理するため」にデータ入力を求めますが、現場の営業担当者にとっては「自分の成果に直接つながらない手間のかかる作業」としか感じられません。
このように、ツールを使う目的がずれていると、データ入力は定着せずせっかくのITツールも宝の持ち腐れになってしまいます。
個人のレベルで成果が出ない営業担当者には、スキル以前の考え方に共通する3つの特徴があります。
これらの特徴があると、顧客が求めている課題の解決ではなく、自分が売りたい商品の説明に終始します。その結果、顧客からの信頼を得られず、契約（成果）にも結びつきません。
このような営業は、顧客から「こちらの話を聞かない売り込み」と受け取られ、重要な相談相手として認識されないでしょう。
ここでは、組織全体の営業力を底上げするための、具体的な7つの戦略的アプローチを解説します。
まずは、自社で実践できるものから取り組んでみましょう。
営業戦略とターゲットを再定義することは、組織の営業力を強化する上での出発点です。最初に「誰に、何を、どのように売るのか」を明確に定めましょう。
営業戦略があいまいでは、各営業担当者の活動の方向性がバラバラになり、会社の貴重な時間や人材などのリソースが分散します。全員が同じゴールに向かって力を合わせるためには、まずそのゴールを明確に示さなければなりません。
具体的な方法としては、3C分析やSTP分析といった考え方を用いて、自社の強みがもっとも活かせる市場や顧客はどこなのかを特定します。そして、その顧客がどのような人物（ペルソナ）で、どのような購買の道のり（カスタマージャーニーマップ）をたどるのかを具体的に描き出し、組織全体でそのイメージを共有します。
この営業戦略は、一度作って終わりではなく、市場や競合の状況は常に変化するため、定期的に見直し、今の状況に合わせて更新し続けます。
営業プロセスを標準化し属人化を防ぐには、成果の出る営業活動を「型化」します。これにより、トップセールスと呼ばれる一部の優秀な人材でなくても、誰もが一定の成果を出せるようになり、組織全体のパフォーマンスが底上げされます。
営業活動が属人化していると、その人の経験や勘に頼るため、他の人が同じ成果を出すのは困難です。そこで、トップセールスが実践しているスキルやノウハウを分析し、誰もが実行できる手順や資料を「見える化」して、再現性を高めます。
具体的には、見込み客を見つけてから受注後のフォローに至るまで、各段階で「何をすべきか」「何を基準に判断するか」「何を使うか」を明確に定義します。
たとえば、以下のような資料の整備です。
この「型」は、データに基づいた改善を進める上での大前提です。まずは基本の型を身につけ、その上で顧客の状況に合わせて応用していくと、組織全体の成長につながります。
データに基づく「営業マネジメント」を実践するには、管理職が勘や経験だけに頼った指導から抜け出さなければなりません。客観的なデータに基づいて意思決定や指導をすることで、組織が抱える課題を正確に特定し、効果的な改善策を打てるようになります。
たとえば、「最近、受注が少ない」と感じたとき、データがなければ「もっとがんばれ」といった精神論で終わります。しかし、データを分析すれば、「商談数は多いが、受注率が低い」など、具体的なボトルネックが見えてくるでしょう。
そうすれば、「提案の質を高めるための練習をしよう」といった的確な指導につながります。
具体的な方法としては、まず売上高などの最終目標（KGI）を設定し、それを達成するための中間目標（KPI）を定めます。商談化率や受注率などのKPIを、SFAやCRMといったツールで可視化し、週に一度、定期的にチームで振り返る機会を設けてください。
これからの管理職に求められる役割は、部下を一方的に管理する姿勢ではなく、データという客観的な事実に基づき、メンバーの成功をサポートすることです。
各営業担当者が経験した成功事例や失敗談などを、組織全体の「共有財産（ナレッジ）」として蓄積し、活用する仕組みを作りましょう。なぜなら、組織全体の学習能力を高め、営業活動の質を継続的に向上できるからです。
個人のノウハウは、その人が退職すると会社から失われます。しかし、仕組みとして共有されていれば、会社の資産として残り続けます。
具体的な方法としては、以下のような取り組みが有効です。
ただし、情報はただ共有されるだけで終わっては意味がありません。共有された情報が他のメンバーに活用され、次の成功につながって初めて、その情報は会社の「資産」になったといえます。
社員の行動は、会社の評価制度に大きく影響されます。そのため、受注金額や売上といった「結果」だけを評価するのではなく、成果につながる日々の「行動」も評価の対象に加えましょう。
短期的な結果のみを追い求める評価制度になっていると、営業担当者は目先の数字を追い求めてしまいます。その結果、中長期的には会社の利益となる顧客との関係構築や、チームへの情報共有といった行動を後回しにするおそれがあります。
そのため、会社の営業戦略に基づき、結果だけでなくプロセスも評価する制度に設計しなければなりません。
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評価指標の種類 |
具体例 |
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結果指標 |
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プロセス指標（行動指標） |
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評価制度は、会社が社員に「何を期待しているか」を伝えるメッセージです。個人の成果だけでなく、チームでの目標達成に報いる仕組みを取り入れると、自然と協力し合う文化を育てることにもつながります。
営業担当者が事務作業に時間を取られることなく、「顧客と向き合う」という本来注力すべき業務に集中できる環境を作るため、ITツールを積極的に活用しましょう。
ITツールを活用すれば、顧客情報の一元管理、活動履歴の記録、報告の自動化、案件の進捗管理などをシステム化でき、営業担当者の負担を減らすことができます。
代表的なツールとして、以下の2つが挙げられます。
ただし、上記のようなツールは「導入すれば終わり」ではありません。なぜこのツールを使うのか目的を明確にし、現場担当者が使いこなせるように、導入後の研修や継続的なサポートが必要です。
自社の財産、特に優秀な人材には限りがあります。そこで、営業戦略の立案や重要顧客との商談など、会社の成果に直結する「コア業務」に社内の人材を集中させるため、それ以外の業務を外部の専門家に委託するのも有効な選択肢です。
外部の専門性を活用すると、自社でゼロから人材を育てたり、試行錯誤したりするよりも、早く、確実に成果を出せます。時間は企業にとって貴重な財産であり、それを買うという考え方です。
たとえば、新しい顧客を見つけるための電話アポイントや、見込み客の関心度を高めるインサイドセールスといった業務を専門の営業代行会社に任せるケースは多くあります。これにより、自社の営業担当者は、すでに興味を持ってくれている顧客との商談に専念できます。
営業代行のサービス内容や費用について、より詳しく知りたい場合は、以下の記事をご覧ください。
個人の営業力を高めるためには、具体的にどのようなスキルを磨けば良いのでしょうか。ここでは、トップセールスに共通する8つのスキルを解説します。
明日からの営業活動に活かせる具体的な方法を見ていきましょう。
顧客との長期的な信頼関係を築く「関係構築力」は、すべての営業活動の土台です。顧客は何をいわれるかよりも、誰にいわれるかを無意識に重視しているからです。どんなに素晴らしい提案でも、信頼できない相手からの言葉は心に響きません。
信頼関係を築くために特別な才能は不要で、基本的な行動を徹底しましょう。
上記のような地道な積み重ねが、信頼へとつながります。
特に、契約後も長く顧客と付き合っていく役割においては、この関係構築力が求められます。顧客との間に良好な関係を築くのが、あらゆる提案の第一歩です。営業における信頼関係構築の重要性については、以下の導入事例でも詳しく語られています。
優れた営業担当者は、顧客が口にする要望に応えるだけではありません。顧客自身もまだ気づいていない、より本質的な課題である潜在ニーズを質問によって引き出すヒアリング力を持っています。
顧客がすでに認識している顕在ニーズに応えるだけでは、価格競争に陥りやすく、他社との差別化が難しいです。顧客のビジネスを深く理解し、本当の課題をともに発見することで、初めて唯一無二のパートナーとして認識されます。
このスキルを高めるためには、「SPIN話法」という有名な考え方が役立ちます。具体的には、下記の質問の流れです。
見込み客の課題を掘り下げ、質の高い商談へとつなげる役割を担うインサイドセールスにとって、ヒアリング力は頼りになるスキルです。
Grand Centralがどのように初回商談プロセスの再設計を支援し、二次提案・受注へとつながる質の高い商談の創出に貢献したのか、具体的な事例を以下の記事でご紹介しています。
ヒアリングによって顧客の本質的な課題が明らかになったら、次はその課題に対して、自社の製品やサービスがどのように貢献できるか「価値」を具体的に提示するソリューション提案力が求められます。
重要なのは、単なる商品説明に終わらせない姿勢です。
✕悪い例：「この商品にはこのような機能があります」
これでは、顧客は使うことでどのような結果がもたらされるかイメージできません。
◯良い例：「あなたの会社のこの課題は、私たちのこの仕組みを使えば、このように解決され、このような未来が実現します」
このように、顧客にとっての価値を提案するのがソリューション提案です。
ソリューション提案では、まず顧客の言葉を使って課題を改めて定義し直すのが有効です。そして、サービスを導入した後の理想の姿（ToBe）をイメージさせ、それによって得られる効果を具体的な数値で示すと、提案の説得力は高まります。
ソリューション提案力は、顧客と直接対話し、契約を獲得する役割を担うフィールドセールスにとって、中心となるスキルでしょう。
この課題解決型のソリューションセールスを可能にするGrand Centralのセールス支援の具体的な事例と、その高い提案力については、株式会社マネーフォワード様の導入事例をご覧ください。
どれだけ素晴らしい提案内容を考えても、それが相手に伝わらなければ意味がありません。提案の価値を論理的、そして感情的にも伝え、相手の理解と納得を得て、最終的に「行動」へと促すスキルがプレゼンテーション力です。
プレゼンテーションの目的は「うまく話す」ことではなく、相手の心を動かし、次の行動に移してもらう点にあります。たとえば、契約や導入を検討してもらうなどが、ここでの次の行動です。そのためには、わかりやすい話の構成が求められます。
ビジネスシーンでは、PREP法が有効です。
この流れで話すと、聞き手は混乱することなく、話の要点を理解しやすくなります。
特に、決裁者など複数の関係者が関わる商談では、全員の合意を得なければなりません。提案の最終局面で、相手の心を動かし決断を後押しするこのスキルは、フィールドセールスにとって不可欠な力です。
商談の最終段階では、価格や納期などの条件をすり合わせる「交渉」が必要になる場合があります。この交渉力とは、単に自社の要求を通すのではなく、自社と顧客の双方が「これで良かった」と納得できる合意点（Win-Win）を見つけ出すスキルのことです。
よくある間違いは、交渉を「戦い」だと捉えてしまうことです。しかし、本来交渉とは、お互いが協力して問題を解決していくための話し合いの場を指します。
一方的に値引きを要求された際に安易に応じてしまうと、会社の利益を損なうだけでなく、自社の価値を低く見せることにつながるおそれがあります。
交渉にのぞむ前には、事前に「ここまでなら譲歩できる」ラインを明確に設定しておくのが有効です。そして、価格だけでなく、アフターフォローや納期の調整などの「価格以外の価値」を交渉材料として提示すると、お互いの満足度を高められます。
安易な値引きを防ぎ、企業の利益を確保するためにも、交渉力は不可欠です。
感覚や経験だけに頼らず、事実に基づいて物事を整理・分析し、筋道を立てて考える「ロジカルシンキング」は、すべての営業担当者の土台となる思考法です。これを用いると、提案の精度を格段に高められます。
具体的には、顧客と会う前に「このお客様は、おそらく〇〇という点に悩んでいるのではないか？」という仮説を立てることから始めます。そして、実際のヒアリングの場で、その仮説が正しいかどうかを質問によって検証していくのです。
この「仮説→検証」のサイクルを繰り返すと、顧客の課題の本質に、より早く、より深くたどり着けます。
この思考法は、顧客の課題を捉える場面だけでなく、説得力のある提案のロジックを組み立てる際にも有用です。なぜこの解決策が必要なのか、それを導入するとどのような結果が得られるのかを、誰が聞いても納得できるように筋道立てて説明すると、提案の成功率は向上します。
Grand Centralが提供する、エンタープライズ営業の難しさを克服し、成功に導くためのロジカルな戦略設計や具体的なノウハウについては、以下の資料で詳しく紹介しています。
『Grand Central式 エンタープライズ営業の極意』をダウンロードする
営業担当者は、複数の顧客を同時に担当し、資料作成やメール対応、商談など、日々多くのタスクをこなさなければなりません。これらの膨大なタスクを効率的に管理し、着実に成果へとつなげていくスキルがタスクマネジメント力です。
この力が不足していると、目の前の緊急な作業に追われ、本当に注力すべきタスクが後回しになったり、対応漏れが発生してお客様からの信頼を失ったりする原因になります。
タスクを管理する上で有効なのが、「緊急度と重要度のマトリクス」という考え方です。以下の表のようにタスクを4つに分類し、優先すべき領域から手をつけていきます。
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分類 |
内容と対応 |
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A. 緊急かつ重要 |
最優先で取り組むべきタスク （例：クレーム対応、提案書の提出） |
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B. 重要だが緊急ではない |
スケジュールを立てて計画的に取り組むべきタスク （例：新規顧客開拓、スキルアップ） |
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C. 緊急だが重要ではない |
できるだけ断るか、短時間で終わらせるべきタスク （例：一部の社内会議、報告書作成） |
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D. 緊急でも重要でもない |
やらない、または後回しにするタスク （例：不要な情報収集） |
また、最終的な目標から逆算して、今日やるべきこと、今週やるべきことを具体的に計画する習慣も有効です。このスキルを身につけると、高い生産性を維持し、安定して成果を出し続けられます。
今やオンラインでの商談は、特別なものではなく、有効な営業活動の手段となりました。そのため、オンライン環境特有の制約を理解し、対面での商談と同じか、それ以上の成果を出すためのスキルが不可欠です。
オンラインでは、相手の表情や場の空気が読み取りにくい側面があります。そのため、対面で話す時以上に、以下のような工夫が必要です。
移動時間がないオンライン商談は、うまく活用すれば一日に多くの顧客と接点を持て、営業活動の効率を飛躍的に高める可能性を秘めています。
営業力強化は一度きりの取り組みで終わらせず、組織に定着させなければなりません。ここでは、そのための具体的な3つのステップを解説します。
この3つのステップを順番に見ていきましょう。
営業力の強化は、まず自社の営業活動の現状を客観的に把握し、「どこに、どのような課題があるのか」を明確にすることから始めます。正しい現状認識がなければ、効果的な打ち手を考えられません。
やみくもに新しいツールを導入したり、研修を実施したりしても、それが自社の本当の課題とずれていては、時間とコストが無駄になります。
具体的な方法としては、以下の2つのアプローチが有効です。
こうして明らかになった課題の中から、影響が大きく、取り組みやすいものから優先順位をつけて取り組むと、着実な改善につながります。
Grand Centralが提供するサービスを通じて、自社の営業活動を明確にし、具体的な打ち手につなげる方法については、以下の記事で詳しく解説しています。
自社の課題が明確になったら、次はそれを解決するための具体的な計画（アクションプラン）を立て、実行に移します。計画を立てる際は、「何を」「誰が」「いつまでに」「どのレベルまで達成するか」を具体的に定めるのが、施策を確実に前に進めるコツです。
たとえば、現状分析の結果、以下のような課題とアクションプランを設計します。
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特定された課題 |
具体的なアクションプランの例 |
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ヒアリング力不足による 商談化率の低さ |
・SPIN話法を学ぶ研修プログラムの策定 ・週1回のロールプレイング実施 ・標準的なヒアリングシートの作成 |
このとき、経営層が「なぜ今、この取り組みを進めるのか」という目的を会社全体に向けて発信し、強い意志を示すことが成功につながります。営業力強化は営業部門だけの問題ではなく、会社全体の課題である認識を共有し、全社を巻き込んで進める必要があります。
一度実行した施策が、狙い通りの効果を上げているかどうかを定期的に測定し、改善を繰り返していくのが、営業力を組織に定着させる上で求められます。一度の取り組みですべてが完璧に解決するケースは稀です。継続的な改善の仕組み（PDCAサイクル）を回していくことこそが、組織の本当の力です。
具体的には、まず施策の実行前に「商談化率」などのKPI（重要業績評価指標）を設定します。そして実行後に、その数値が改善したかどうかを比較検証します。
数字の変化だけでなく、現場の営業担当者から「新しいヒアリングシートは使いやすいか」「研修は実際の商談で役に立ったか」などの意見を集めるのも、次の改善に活かせる情報です。
そして、うまくいった点、いかなかった点を分析し、それを踏まえて次のアクションプランを立てていきます。営業力強化は、一度きりのイベントではなく、この改善サイクルを粘り強く回し続けることこそが、変化に強い営業組織を作り上げる唯一の方法といえるでしょう。
営業力を組織に定着させ、PDCAサイクルを粘り強く回し続ける仕組みを構築する方法について、さらに詳しく知りたい場合は、以下の導入事例をご覧ください。
営業力アップの成功事例とケーススタディ
ここでは、実際に営業組織の仕組み化や人材育成に取り組み、成果を上げた企業の事例を紹介します。
自社の状況と照らし合わせながら、参考にできる点を見つけてください。
課題：THE MODEL型の営業組織を目指しSalesforceを導入したものの、属人的なやり方から脱却できず、ツールの活用も組織に定着しないという課題を抱えていました。
取り組み：Grand Centralは、セールスイネーブルメントサービスとして、まず社員10名へのヒアリングで現場の課題を抽出しました。その上で、Salesforceの設計を見直し、インサイドセールスとフィールドセールスの分業体制を再構築しました。さらに、マニュアル整備や実際の訪問営業への同行を通じ、仕組みの定着までを包括的に支援しています。
結果：営業活動のデータ蓄積がルーティン化され、再現性のある営業の仕組みを構築することに成功しました。メンバーのアポイントへの意欲も向上し、SalesforceとTHE MODELによる組織的な営業活動が定着しました。
2. 株式会社SYNERGY JAPAN様｜現場目線を取り入れた研修で、成功につながる業務の型化に成功
課題：マネジメント層の業務が属人化しており、成果を出している管理職が何をしているのかを明確にし、業務を型化する必要がありました。
取り組み：Grand Centralは、知識を教えるだけでなく、実際に現場へ足を運び、管理職全員と面談を実施しました。現場目線を取り入れた上で、キーエンスの仕組みも活用した型化のマニュアル作成と、各レイヤーに合った研修を浸透するまで伴走しました。
結果：支援内容が受け入れやすく、成功につながる業務の型化に成功しました。コンサルタントがクライアントの立場になって考えてくれたバランスの良さが高く評価されています。
Grand Centralができること
ここでは、Grand Centralが提供する具体的なサービスと、他社にはない3つの特徴を解説します。
自社の課題を解決できるパートナーかどうか、見極める参考にしてください。
Grand Centralが提供する「セールスイネーブルメント」とは、営業組織に所属する「全員」が継続的に成果を出し続けるための「仕組み作りそのもの」を手助けするサービスです。
綿密なヒアリングを通じて組織の課題を明らかにし、営業力強化に向けた戦略を立案します。そして、トップセールスのノウハウを体系化した研修カリキュラムを作成・実施し、最終的にはその効果を分析・評価することで、クライアント企業自身が「勝てる仕組み」を自走できる状態を目指します。
Grand Centralのセールスイネーブルメントが成果を出せるのには、3つの特徴があります。
キーエンスやリクルートなどでトップレベルの営業を経験したプロフェッショナルが持つ「勝ちパターン」を、誰でも実践可能な「型」に落とし込んだ研修プログラムを提供します。これにより、新人でも短期間で戦力化でき、組織全体のスキルを底上げします。
プロセスの透明性を確保することで、契約終了後も貴社に「勝ちパターン」の資産が残る体制を構築可能です。
研修を実施して終わりではありません。私たちが提供するのは、現場での実践（OJT）から評価制度の設計まで、学んだスキルが確実に「定着」するまでの伴走支援です。
CRMなどを通じてプロセスを可視化し、組織にノウハウが確実に蓄積される仕組みを構築します。
私たちは、画一的な研修やコンサルティングは行いません。貴社の業界や商材、組織の成熟度を徹底的に分析し、戦略をゼロから設計します。
これにより、「自社の実態に合わない」といった研修でよくある失敗を防ぎ、本当に成果につながる仕組み作りを実現します。
組織全体の営業力底上げと、属人化を脱却する仕組み作りを推進するセールスイネーブルメントの具体的なサービス内容は、以下の資料をご確認ください。
営業力強化を成功させるには、個人のスキル向上だけでなく、組織全体で成果を出すための仕組み作りが欠かせません。この記事で紹介した7つの組織的アプローチや8つの個人スキルを参考に、まずは自社の課題を特定することから始めてみてください。
以下の資料では、営業力強化で直面しがちな課題に対して、Grand Centralがどのように解決策を提供できるのかを具体的にまとめています。外部パートナーの選定や、具体的な施策を検討する際の比較材料としてご活用ください。